退職の意思表示は誰にどのタイミングで伝えるべきか

退職届の準備が出来た段階で、最初に退職の意思表示をする必要があります。

それと同時または、後に退職届を提出することになるのが一般的な流れでしょう。

これは、退職をする人に取ってとてもストレスの大きい作業になる事は間違いないですね。

しかし、メールや電話で退職の意思表示をしてしまうのだけは避けましょう。

必ず、伝えるべき人に面と向かって伝えることです。

 

退職の意思表示先

退職の意思表示は誰にするべきなのかと言うことから見て行きましょう。

これは、直属の上司がベストと言えます。

最初に同僚へ話していて、そこから話しが漏れて上司へ伝わってしまった場合などは、退職日までかなり気まずい状況になることは言わなくても分かりますね。

 

ちなみに、この同僚は信用できると思い、退職の相談を持ちかけたが、すぐに社内へ退職の噂が回ってしまったという方は、多くいるものです。

どんなに信用・信頼できると思っても同社内で、退職相談などは持ちかけないことが大切になります。

 

話しを戻しますが、退職に関する内容と言うのはかなり繊細な話になるので、本当に信頼がおける人物へ一番最初に話すというのが筋というものです。

この直属の上司へ伝えるという事は、会社では直属の上司へ絶対的な信頼があるべきだという事ですね。

 

これをもし、直属の上司のさらに上の方へ飛ばして話しをした場合は、どうなるでしょうか?

間違いなく、そのさらに上の上司から、直属の上司は何かしらのレッテルを付けられる事でしょう。

最悪ケースでは、あなたが退職をするのは、その直属の上司が原因なのではないかと疑われて、マイナス評価を与えられることになってしまいます。

あなたは辞めてしまう身ですが、あなたの直属の上司は一生をその会社で過ごすことになる可能性が極めて高いですから、その辺を配慮することは必須です。

 

ビジネスマンにとって人脈はとても重要になります。

それは、元職場の人間との関係でも同じなのです。

今まで散々お世話になって来た上司に対して、恩を仇で返す様な行為は絶対に避けるべきでしょう。

 

あなたが今思っている以上に、あなたが出す【退職】という言葉は会社に取って重みがある言葉であり、会社に取って影響のある事だということを頭に入れておきましょう。

何も考えずに、もう辞めてしまう会社だからと適当な相手へ退職の意思を伝えるのはやめるべきです。

 

退職の意思表示のタイミング

続いて、退職の意思表示をするタイミングに付いてお話しをして行きたいと思います。

これに付いては明確です。

それは、内定承諾書を提出後または、雇用契約締結後になります。

下図で分かりやすく表現していますので、確認しておいて下さい。

退職の意思表示をするタイミング

 

ここで間違っては行けないのは、転職リスクを最小限にするには在職中に転職活動をするでも話した様に転職で退職を考えている場合は、転職先が決まってから退職の意思を伝えることです。

面接で採用すると口頭で言われた状態などの中途半端な状態で、退職の意思を伝えてしまうと、それが何らかの理由で破棄された場合は、路頭に迷うこととなってしまいます。

 

確実に転職先が決まり、安心できる状態になった時に初めて退職の意思を伝えるべきなのです。

しかし、企業によっては入社前に健康診断を受けて業務に支障をきたす結果が出た場合は、内定無効とされる事があるのです。

ですので、そういった健康診断がある場合は、雇用契約を締結した後に退職の意思を伝えるのがベストとなります。

この意思表示をするタイミングはとても重要ですので、間違えないようにして下さいね。

 

細かい退職日などのタイミングに付いては、退職届の書き方と退職日・最終出勤日の決め方でお話しした通りとなります。

 

次は、退職届を出した後に会社に残ってくれないか、退職を思い直してくれないか、と会社から引き留められた時の対処に付いてお話しをしたいと思います。

 

矢印慰留(引き留め)行為を受けた場合の対処方法

[退職マニュアル]

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