求人広告の時点で転職者はふるいにかけられている

企業が求人広告を出すとき、どのような人材を欲しているのか、既にその詳細は決定しています。

 

例えば勤務時間ひとつを取り上げてみても、22時から9時までという勤務時間帯では、殆どの人が躊躇してしまうでしょう。

日常生活を営む上で夜間帯だけの就労は、かなりハードになってしまうからです。

家族がある場合には、ご夫婦やお子様たちの理解が必要になってきます。

そのため、この時間帯の求人広告に応募される人材は、自由のきく独身者に限られてくる確率が高くなるのです。

 

日頃、何気なく眺めている求人広告にも、このようなふるいがかなり多く存在します。

転職者は、求人広告の詳細を検討する時点で、既に企業のふるいにかけられ振り分けられているということです。

 

学歴、経験、資格という一般的なふるい

学歴というふるいは、一般常識的なものです。

中卒可、高卒以上、大卒以上など、学歴のふるいにも様々あります。

そのような学歴による求人の違いというのは、知識の有無は勿論のこと社会生活を営む上においても重要視されます。

大学受験などにによる頑張りを初めとし、周囲の人との協調性、または集団生活における牽引力の保持なども高学歴の人材に求められるからです。

 

また、職務経験という実績は、企業側とすれば即戦力としての人材確保に役立ちます。

資格保有者は法令上必要な人材であり、これもまた職務経験者と同じように即戦力として迎えられるのです。

25歳まで、または女性限定という年齢制限や性別のふるいは、単純明快なふるいといえます。

カウンター業務や接客など、若さを求められる年齢制限の求人には、職務経験や資格をどれだけ保有していても高齢者は応募できないというふるいになっているのです。

 

企業の所在地から遠い人材と近い人材の違い

例えば、店舗販売業務を行っている企業の求人があったとします。

その店舗から遠く離れた人材を採用した場合、企業側としては、毎月多額の通勤費を支給しなくてはなりません。

毎月2万円の通勤費を支給したとしても、1年間では24万円になってしまいます。

 

しかし、徒歩5分以内に住居がある人材を採用した場合には、通勤費は支給しなくても良くなります。

採用する人材の住居地の違いにより、企業側の経費に年間24万円もの違いが生じてくるのです。

 

そして、その違いは、そのほかの多くの面にも波及します。

店舗から遠く離れた人材が、毎朝通勤に1時間必要なのに対して徒歩で通勤する人材はたった5分で済むのです。

店舗から遠く離れた人材と比較して、出勤時間は1時間程度遅くてすみますし、帰宅時間は1時間程度早くなります。

店舗近くに住居のある人材は、余裕を持って仕事に打ち込むことが可能になりますから、その精神的余裕は就労中に大きな影響を与えることになるのです。

 

交通費支給有無の本当の意味

企業の所在地から、近い場所に自宅がある人材だけを集めたい場合、企業は、交通費の支給を制限することによって、人材をふるいにかけています。

交通費が出ないことが分かっているのに無駄な労力を使ってまで、その求人に応募してくる人材はいないからです。

 

それでも遠くに住む人材が、交通費支給が無いことが分かっていて応募してくる場合には、その理由を納得のいくまで訊くことが出来ます。

その上で、仮にその人材を採用したとしても企業側が交通費を支給することはないのです。

 

企業が求人広告を出すとき、経費削減という単純な理由だけで交通費支給の有無を決定しているわけではありません。

そこには、それ以上に深い理由が存在するからこそ転職者をふるいにかけて振り分けているのです。

 

応募方法を限定する理由

求人広告には、様々な内容があります。

職務内容や勤務時間、資格の有無や給与金額という一般的事項のほかにも、応募方法について細かに限定している場合があるのです。

応募方法は、最近では、メールでも受付可能な場合が大変多くなっています。

従来の持ち込みや郵送などと比較して、メールでの申し込みは簡単で便利であり、求人応募数が高くなると予想されるからでしょう。

 

企業側は、出来るだけ多くの応募者を確保したいと思っています。

応募者数が多ければ多いほど、理想とする人材を採用できる確率が高くなるからです。

しかし中には、敢えて、それら多くの応募方法の中から、電話での申し込みだけに限定している企業も存在します。

そこには、その企業なりの理由が存在するのです。

 

求人広告の時点で転職者をふるいにかける

例えば、接客や電話交換業務のように、会話を主とする職種の求人を行うとします。

その職種で一番重要になるのは、言葉遣いです。

お客様に対する、敬語での対応が必須となります。

 

基本となる、その言葉遣いが出来ないような人材は、出来るだけ早い段階でふるい落としておきたいのです。

そのようなとき企業側は、応募を電話限定とします。

適切な言葉遣いが出来る応募者と出来ない応募者とを、その時点で分別してしまいます。

 

転職者は、求人広告の時点で、すでに企業側にふるいにかけられているということを忘れないようにして下さい。

 

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